仮想通取引所の「GMOコイン」電車内に交通広告を掲出しています。
交通広告は、消費者保護の観点やその他複数の厳しい基準をクリアした企業だけが掲載の許可を受ける広告媒体。
暗号資産（暗号資産）の取引所に対する規制が強まる中あえて実施される交通広告の真意を探ります。
GMOコインが電車の交通広告を開始
GMOコインの広告が東京メトロ線など電車の中吊りに掲載されています。
電車に #GMOコイン の広告
写真とったら周りの人がそれを見て暗号資産（暗号資産）を調べ始めた笑#暗号資産（暗号資産） #ビットコイン #ビットコインキャッシュ #リップル #ネム #モネロ #リスク #ICO #ripple #NEM #BCH #DASH #ダッシュ #Zcash #ジーキャッシュ #モナコイン #LISK #ADA # #イーサリアム #東西線 #広告 pic.twitter.com/vBqyAC3TvT— 暗号資産（暗号資産） 買う為の教科書 相互フォロー (@spectroab) 2018年2月26日
電車乗ってたらGMOコインの広告貼ってあったぁ♡
暗号資産（暗号資産）も本当メジャーになって来たねぇ〜ヾ(*´∀｀*)ﾉ— しほ@暗号資産（暗号資産）勉強ちう♡ (@lasosylu) 2018年2月27日
電車のつり革にGMOコイン
時代が来ているね pic.twitter.com/seJibMSMmV— めっつ@リップラー (@Ripplemettsu) 2017年12月14日
電車の広告にGMOコインの取引所…
なんて時代だ…— jun@暗号資産（暗号資産） (@cryptojunjun) 2018年2月26日
コインチェックやビットフライヤーなど、大手の取引所による宣伝競争に一旦の落ち着き出したこのタイミングでGMOコインの広告を通勤電車の中に見ることとなりました。
取引所の広告には目線の厳しい時期
暗号資産（暗号資産）の取引所の宣伝広告が目を引くようになったのは、2017年の年末頃、ちょうど、コインチェック（coincheck ）のテレビCMが放送されだした頃からでしょうか。
テレビCMと共に六本木ヒルズのメトロハットにも大きく掲出されていました。
この時期は、GMOコインやビットフライヤーなど大手の暗号資産（暗号資産）取引所が派手に宣伝競争を繰り広げており、暗号資産（暗号資産）ブームに拍車をかけてた要因の一つとなりました。
#ビットフライヤー #宣伝カー#成海璃子 #CM はこちら #BTChttps://t.co/rmjqBdvbcU#ビットフライヤーhttps://t.co/hBZMyxJR5D pic.twitter.com/hzPwKfjEn6
— ❇ペト❇NEM❇ (@mashi2000purinn) 2017年12月29日
渋谷、六本木界隈を走るビットフライヤーのアドトラック。
最近結構な数の友達が
2ヶ月前まで暗号通貨疑ってたのに
僕に"教えて"って言うてくる
友達やから良いけど
全部は教えたくない。笑
本間に稼げるから pic.twitter.com/ILDUw5XWhd— ＄(βlockchain) (@richestSeita87) 2017年12月16日
大阪梅田にもGMOコインのトラックが出現していました。
しかし、このような広告競争は結果的に仮通通貨の世間的な信用を貶める結果となりました。
1月にコインチェックで発生したハッキングによるネム（NEM）盗難事件。
これによる実質的な被害者は、2017年末の時点で暗号資産（暗号資産）の市場に参入してきたひとたちだったからです。
その所為もあり、ハッキング被害にあったコインチェックは、セキュリティ強化が不完全な状態で広告に多くの費用を投じていた点がメディアや利用者からの批判の的となってしまいました。
これによって、暗号資産（暗号資産）の取引所が行う広告は一般的に「胡散臭い」「怪しい」という逆の印象を与えてしまうような状況に陥っています。
しかしこのようなタイミングでなぜ、GMOコインは電車に広告を掲出しているのでしょうか。
交通広告の出稿は審査が厳しい
広告関係者の話によると、交通広告（特に電車に掲出される広告）は掲載内容に関する規定が厳しく、消費者保護の観点を重視して審査が実施されるそうです。
暗号資産（暗号資産）の取引所に対する世間の目や金融庁からの規制が強まる中で、GMOコインがあえて電車の交通広告を実施した背景には、それだけ企業としての実績や信頼が担保されているということを表しているとも言えます。
GMOコインは大手の金融信頼感がある
暗号資産（暗号資産）の取引所の中でもベンチャー企業であり、金融業界での経験値をほとんど持たないコインチェックやビットフライヤーなどとは異なり、GMOコインでは、FXを中心に長い経験と実績をもちます。
この違いが、金融庁からの規制が厳しくなった状況下で利用者が安心して利用できる取引所の選定基準となっているようです。
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